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即日の急な引っ越しの全手順!最短で準備できる方法を分かりやすく紹介!

転勤など様々な事情で急に引っ越しをすることになった時、一体何から始めればいいかわからないですよね。

  • 最優先でやるべきことは?
  • 結局何をやらないといけないの?

とにかく時間がないわけですから、重要なことから手をつける必要がありますし、漏れがないようにしたいところです。

ということで今回の記事では、急な引っ越しの際にやるべき全てのことをまとめました。

今回の記事の内容をチェックしながら、慌てずに引っ越しを進めてみてくださいね!

この記事を書いた人
hiro
これまでの人生の中で5回の引っ越しをしてきたhiroです。引っ越しってやることが多くて本当に大変ですよね。私も5回の引っ越しは毎回大変だったのを覚えています。業者選びで苦労したり、あるいは業者に頼まずすべて自分でやろうとして大変な思いをしたり…。そんな私の経験をもとに、引っ越しについての役立つ情報を発信していきます。

即日の急な引っ越しの際に最短でやらないといけないことは?

急な引っ越しの際に何から始めればいいのか戸惑うと思いますが、まず最初にやらなければならないのが引っ越し業者への見積もり依頼です。

ただでさえ引っ越しまでの時間がないわけですから、通常の引っ越しに比べて引っ越し業者も予約で埋まっている可能性があります。

なので、まずは一刻も早く引っ越し業者に見積もりをお願いしましょう!

hiro
即日で引っ越しをしなければならない場合でも、対応してくれる引っ越し業者は見つかる可能性がありますので、諦めずに引っ越し業者を探してみてくださいね。

また、仮に引っ越し先が決まっていない場合でも、大まかなエリアが決まっていれば見積もりは取れますので、とりあえず見積もりだけは急いで取るようにしてください。

ちなみに予約が埋まっている引越し業者もあるでしょうから、やはり複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。

ただ、複数の業者から見積もりを取るのって大変ですよね。そんな時におすすめなのが引っ越し業者の一括見積もりサービス。

当サイトではSUUMOの一括見積もりサービスをおすすめしています。SUUMOでは全国の引っ越し業者と提携していますので、お得な引っ越し業者を選ぶことができますよ!

まずは一括見積もりサービスを使って引っ越し業者を押さえるようにしてくださいね。

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引っ越しの予約が取りにくい場合は?

ちなみに引っ越し業者の一括見積もりサービス利用しても、以下のようなケースでは引っ越し業者が見つからないこともあるかもしれません。

引っ越し業者が見つかりにくいケース
  • 即日の引っ越し
  • 繁忙期(3~4月)の引っ越し
  • 家族での引っ越しなど荷物が多い場合

こういった場合にどうすればいいのかですが、この場合は電話でも問い合わせをしてみましょう!

引っ越し業者によってはもしかしたら日程をうまく調整してくれるかもしれません。

ちなみに電話で問い合わせる際にも、必ず複数の引っ越し業者に問い合わせるようにしましょう。やはり料金の安い業者を選びたいところなので。

それでも引っ越し業者が見つからない場合は?

一括見積もりサービスや電話での問い合わせをしたのに、引っ越し業者が見つからないケースもあるかもしれません。

この場合は仕方がないので自分で引っ越しをするしかありません。自分で引っ越しする方法をいくつか挙げてみました。

引っ越し方法 費用目安
レンタカーでトラックを借りて引っ越しをする
  • レンタカー代 … 7,000円
  • ガソリン代 … 5,000円
自分の車で荷物を運ぶ ガソリン代 … 5,000円
宅急便で荷物を送る 段ボール1箱あたり1,500円程度

荷物が少なかったり大型家具がない場合は、自分で荷物を運んでもいいかもしれません。

ただ、やはり引っ越し業者にお願いした方が楽なので、できるだけ最後まで諦めずに引っ越し業者を探してみてくださいね。

引っ越し業者の見積もり以外で急な引っ越しの際に即日やるべきことは?

やること 解説
新居を探す ネットならいつでも物件が探せるので便利。
荷造り 単身なら2~4日程度、家族なら1週間は見ておいた方がいい。
不用品の処分 時間がない場合は不用品の回収業者にお願いすると便利。
賃貸の解約 急な引っ越しで違約金が発生しないかを確認する。
電気、ガス、水道の手続き ガスの使用停止は立ち会いが必要になる場合があるので早めに連絡する。
インターネットの解約または転居手続き 解約ならネット回線とプロバイダーの2つを解約。引っ越し先でもネットを使うなら転居の手続きをする。
固定電話の移転手続き ネットから手続きが可能。移転先での工事日を決める必要がある。
NHKの引っ越し手続き ネットから手続きが可能。
転出届の提出 別の市町村に引っ越す場合、引っ越しの14日前~当日に転出届を提出する。同じ市町村への引っ越しの場合は不要。その代わり転居届を引っ越し後に提出する。
国民健康保険の手続き 個人事業主や自営業などの人は手続きが必要。
印鑑登録の登録抹消 市区町村の役場で手続きを行う。
郵便局や宅配業者への転送届 旧住所に届く荷物を新住所に転送してもらうように手続きをする。
転校の手続き 子供がいる場合は手続きが必要。公立の小中学校への転校の場合は学校と役所での手続きが必要で、私立の小中学校への転校の場合は学校でのみ手続きが必要。
各種サービスの住所変更 ケーブルテレビ、衛星放送、新聞、牛乳、生協、通販の定期購入など。

とにかくやることが多いので、1つずつ確実にこなしていきたいところです。

ではこれらの項目について具体的な内容を解説していきます。

①新居を探す

急な引っ越しで新居がまだ決まっていない場合は、とりあえず新居を探すのを優先しましょう。ネットならいつでも簡単に物件を探すことができます。

ただ、急な引っ越しということもあるので、「即入居可」「保証人不要」などの条件で物件を探すといいかもしれません。

ちなみに先ほども言ったように、引っ越し業者への見積もり依頼が最優先です。

仮に物件が決まってなくても、大まかなエリアがわかっていれば見積もりは取れますので、まずは見積もりを取るようにしてくださいね。

引っ越し業者が決まったら物件を選びます。そして、物件が決まったら引っ越し業者に連絡を入れましょう!

②荷造り

荷造りは意外と時間がかかるので、できるだけ早めに取り掛かることをおすすめします。

単身の引っ越しなら2~4日程度、家族での引っ越しなら1週間程度は荷造りに時間がかかると捉えておいてください。

もし荷造りが間に合わなそうなら、引っ越し業者に荷造りをお願いしてもいいでしょう。ただ、その場合は追加料金がかかるのでご注意を。

hiro
引っ越し費用を会社で負担してくれるなら、荷造りは引っ越し業者にお願いしてもいいかもしれませんね。

ちなみに引っ越し用の段ボールは引っ越し業者で用意してくれますが、単身引っ越しの「単身パック」というサービスでは段ボールを自分で用意する必要があります。

通常の引っ越しプランと単身パックの違い

通常の引っ越しプラン 単身パック
段ボール 業者で用意 自分で用意
トラック 貸し切り 他の引っ越し依頼者と共用
料金 トラックを貸し切るため割高 トラックが共用なので割安

単身パックは料金が安い反面、段ボールを自分で用意するのが手間です。なので単身パックを利用する場合はよく考えてから利用しましょう。

もし段ボールを用意する時間があるなら、引っ越し費用を安く抑えるために単身パックを利用してもいいかもしれません。

ちなみに段ボールはネット通販やホームセンターで購入が可能です。

段ボールの料金目安
  • ネット通販 … 1枚あたり100~200円
  • ホームセンター … 1枚あたり200~300円

また、コンビニやドラッグストアなどでは段ボールを無料でもらうこともできます。とことん費用を抑えたいなら、無料で段ボールをもらうことも検討してみてください。

③不用品の処分

不用品の処分については費用を安く抑えたいなら自治体に処分をお願いしたいところです。

ただ、自治体に不用品の処分をお願いする場合、自治体と日程の調整をしなければなりません。なので急な引っ越しの場合は日程が合わない可能性もあります。

そんな時は不用品の回収業者を利用するのがおすすめです。自治体と比べて料金は若干高くなりますが、スムーズに不用品を処分することができますよ。

④賃貸の解約

賃貸の解約についても早めにやっておく必要があります。というのも引っ越し日までにあまりに時間がないと、違約金を取られてしまう可能性があるからです。

大家さんや管理会社に退去日を連絡するのは、一般的には1ヶ月前までと決まっています。

急な引っ越しとなると、退去日の連絡はどうしても1ヶ月前を切ってしまうことも多いので、違約金を取られてしまう可能性が出てくるんです。

なのでまずはすぐに大家さんや管理会社に連絡を入れて事情を説明しましょう。

⑤電気、ガス、水道の手続き

次に電気、ガス、水道の手続き。引っ越し日が決まったらこれらの使用停止手続きをする必要があります。

そして、この中で特に注意したいのがガスの使用停止手続き。ガスの使用停止には立ち会いの予約が必要になる場合があります。

「立ち会いの予約が間に合わなかった…」なんてことがないように、余裕を持って手続きをした方がいいでしょう。

また、電気、ガス、水道は使用停止の手続きだけでなく、新居での使用開始手続きもする必要があります。

新居でのガスの使用開始には立ち会いが必須です。こちらも早めに予約を入れておいた方がいいでしょう。

hiro
使用停止だったり使用開始だったり、ごちゃごちゃして面倒ですよね。

そんな時におすすめなのが「引越れんらく帳」というサービス。電気、ガス、水道の使用停止や使用開始の手続きが一括でできますよ。

⑥インターネットの解約または転居手続き

ネット回線を利用しているなら、解約または転居手続きが必要になります。

いずれにしてもプロバイダーと回線事業者への連絡は必須です。引っ越しが決まったら早めに連絡をして手続きを済ませるといいでしょう。

ちなみに新居でもネット回線を利用したい場合は開通工事が必要になります。

開通工事は申し込みから2~4週間程度の時間が必要ですので、余裕を持って手続きをするのがおすすめです。

⑦固定電話の移転手続き

固定電話を利用している場合は移転の手続きが必要です。手続きは電話またはインターネットでできます。

固定電話の移転手続き方法
  • 電話 … 116に連絡して手続き
  • インターネット … Web116.jpで手続き

工事は予約制となります。時期によっては予約が殺到しますので、早めに手続きを済ませるといいでしょう。

⑧NHKの引っ越し手続き

NHKを契約している場合はNHKの引っ越し手続きが必要です。

家族で引っ越しをする場合は住所変更、家族と離れて新たに一人暮らしを始める場合は新規契約といった感じで手続き内容も変わってきます。

あなたの状況に合わせて手続きを進めてみてください。

hiro
ちなみにNHKの引っ越し手続きについても、先ほど紹介した「引越れんらく帳」で手続きができます。電気、ガス、水道の手続きと合わせて手続きをするといいでしょう。

⑨転出届の提出

現住所と異なる市区町村に引っ越す場合は転出届の提出が必要です。

転出届の提出は引っ越し日の前後14日までとなります。ただ、引っ越し後に前の市区町村に転出届を提出しに行くのは面倒なので、できれば引っ越し前に転出届は提出した方がいいでしょう。

転出届の提出期限についての補足

転出届の提出期限は厳密には決まっていません。

ただ、転出届を提出しないことには、引っ越し後に提出する転入届も受理されません。

こういった事情から転出届の提出期限を引っ越し日の14日前~当日としている役所も多いです。

ちなみに同じ市区町村に引っ越す場合は転出届の提出は不要です。その代わり転居届の提出が引っ越し後に必要になります。

少しややこしいのでまとめておきますね。

提出するもの 提出先 提出期限
同じ市区町村への引っ越し 転居届 現在の市区町村の役場 引っ越し日から14日以内
別の市区町村への引っ越し 転出届 現在の市区町村の役場 引っ越し日の前後14日
転入届 新しい市区町村の役場 引っ越し日から14日以内

どちらのケースでも役所への書類提出は必要になるので、忘れずに手続きをしてください。

⑩国民健康保険の手続き

個人事業主や自営業、フリーランスの方などは、国民健康保険の手続きが必要になります。

国民健康保険については引っ越し先によって手続きが変わってきますので注意してください。

必要な手続き 手続き場所 手続き期限
同じ市区町村への引っ越し 住所変更 現在の市区町村の役場 引っ越し日から14日以内
別の市区町村への引っ越し 資格喪失 現在の市区町村の役場 引っ越し日から14日以内
(引っ越し前に手続きも可能)
加入 新しい市区町村の役場 引っ越し日から14日以内

別の市区町村に引っ越す場合、まずは国民健康保険の資格喪失手続きが必要になります。

引っ越し後に手続きをすることもできますが、わざわざ前の市区町村の役場に足を運ぶのも大変です。なので引っ越し前に手続きを済ませておくのがいいでしょう。

hiro
別の市区町村に引っ越す場合は転出届の提出も必要なので、転出届の提出と一緒に国民健康保険の喪失手続きをするといいかもしれませんね。

⑪印鑑登録の住所変更手続き

印鑑登録をしていて別の市区町村に引っ越す場合は、印鑑登録の住所変更手続きが必要になります。

印鑑登録とは?

印鑑を登録することで、その印鑑が本人のものであることを証明できる制度のこと。

不動産の購入や自動車の購入など、重要な契約の際は登録した印鑑(実印)と印鑑証明書というものが必要になります。

今住んでいる市区町村の役場で印鑑登録の廃止手続きを行い、引っ越し先の市区町村の役場で新たに印鑑登録の手続きをします。

手続きの期限は決まっていませんが、引っ越し後に前の市区町村に廃止手続きをしに行くのは面倒です。廃止手続きについては引っ越し前に済ませた方がいいでしょう。

hiro
転出届の提出と一緒に印鑑登録の廃止手続きをするといいかもしれませんね。手続きの際には実印、印鑑登録証、本人確認書類が必要になるので、これらを持って手続きに行きましょう。

ちなみに同じ市区町村に引っ越す場合は、印鑑登録の住所変更手続きは必要ありません。

同じ市区町村に引っ越す場合は、転居届を提出することで印鑑登録の住所変更も自動的にされます。

⑫郵便局や宅配業者への転送届

転送届の手続きをしておけば、古い住所に届いた荷物を引っ越し先に転送してくれますので、転送届も手続きしておきましょう。

ちなみに郵便局では1年間転送が有効です。

宅急便については業者によって転送届を扱っているかどうかが変わります。

1年間転送してくれる業者もあれば、転送自体を扱っていない業者など様々なので、確認のうえ必要に応じて転送の手続きをしてみてください。

⑬転校の手続き

小中学校に通うお子さんがいる場合は、転校の手続きが必要です。ただ、手続きの際に必要な書類は、引っ越し先のエリアや通う学校によって変わります。

転校のパターン 必要な書類
同じ市区町村の公立小中学校に転校
  • 在学証明書
  • 教科書給付証明書
  • 転入学通知書
別の市区町村の公立小中学校に転校
  • 在学証明書
  • 教科書給付証明書
  • 転入学通知書
  • 新しい住民票
私立小中学校に転校 学校ごとに必要な書類は異なる。

公立の小中学校に転校する場合は、役所や小中学校で必要な書類を発行してもらって手続きをします。

私立の小中学校については役所での手続きはありません。学校での手続きのみです。

必要な書類は小中学校ごとに違いますので、各学校に問い合わせてみてください。

⑭各種サービスの住所変更

最後に各種サービスの住所変更手続きです。例えば以下のようなサービスを契約している場合は、住所変更の手続きを忘れずにしておきましょう。

  • ケーブルテレビ
  • 衛星放送
  • 新聞
  • 牛乳
  • 生協
  • 通販商品の定期購入

特に商品が届くサービスは古い住所に商品が届いてしまわないように注意してくださいね。

急な引っ越しが片付いた後に引っ越し先でやること

やること 解説
転入届・転居届の提出 別の市区町村に引っ越す場合は転入届、同じ市区町村に引っ越す場合は転居届を提出する。提出期限はどちらも引っ越し日から14日以内。
国民健康保険の加入 個人事業主や自営業の人は引っ越し日から14日以内に手続きをする。
マイナンバーの住所変更 引っ越し日から14日以内に手続きをする。
国民年金の住所変更 引っ越し日から14日以内に手続きをする。
運転免許証の住所変更 免許センターや警察署などで住所変更の手続きをする。
自動車やバイクの手続き 自動車の場合は車庫証明書、車検証、自動車保険の住所変更、ナンバープレートの変更など。バイクの場合は排気量によって手続きが異なるので要確認。
パスポートの住所変更 氏名や本籍に変更があった場合にのみ各自治体の旅券窓口で手続きが必要。
福祉関係の手続き 乳児医療、児童手当、老人医療など。
ネットの開通工事 工事は申し込みから2~4週間ほど後になるので、引っ越し前に申し込んでおくのがおすすめ。
各種サービスの住所変更 携帯電話やクレジットカード、預金通帳、各種保険など、引っ越し前に手続きをしなかったものは手続きを済ませる。

今回の記事は急な引っ越しの際にやることがメインの内容なので、引っ越し後にやることについては詳しい解説は省略させていただきます。

とりあえず転入届や転居届などの手続き期限が決まっているものは、忘れずに手続きをするようにしてくださいね!

急な引っ越しの際にやることまとめ

急な引っ越しの際にやることまとめ
  • まずは引っ越し業者への見積もりが最優先。
  • 他にもやることが多いので優先順位を決めて1つずつ確実にこなす。
  • 引っ越し後にやることも多いが、まずは期限が決まっているものから優先して手続きを済ませる。

とにかくやることが多いので、焦らずに1つずつの手続きを確実にこなしていきましょう!

そして、とにかくまずは引っ越し業者への見積もりが最優先です。引っ越し業者を押さえないことには引っ越しもできないので…

最後にあらためて引っ越し業者の一括見積もりサービスを紹介しておきます。まずは一番安い業者を押さえて引っ越しに備えてくださいね。

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